宿泊者名簿に事実を書くのは、宿泊者の義務です。ホテルや旅館に宿泊すると、チェックインするときに必ず住所や氏名を書かされます。でも、宿泊者名簿などに記入する際、身分証明書の提示を求められるわけではないので、偽名やニセの住所を記入したとしても、その場でバレることはありません。
では、本人確認をするわけでもないのに、個人情報の記入を求められるのはなぜなのでしょう？
じつは、ホテルや旅館などの宿泊施設は、「宿泊者名簿を備えて宿泊者の氏名、住所、職業などを記載し、役所からの請求があったときはその名簿を提出しなければならない」と法律で定められています（旅館業法第６条１項）。また、宿泊者は、宿泊施設側から請求があった場合、氏名や住所、職業などを知らせなければならないことになっています（旅館業法第６条２項）。つまり、宿泊者名簿に偽名を記入することは、立派な旅館業法に違反する行為ですので、彼の指摘は大正解です。
宿泊者名簿に記入するのは面倒くさいし、書こうと思えばウソも書ける、というのは宿泊施設側にもわかっていること。それでもあえて記入を求める裏には、こんな理由があるのです。旅館業法には罰則規定もあり、名簿にウソの情報を記入したことが発覚した場合、２９日以内の拘留または１０００円以上１万円未満の科料（少額の罰金）を負わされる可能性があります（旅館業法第１２条）。この法律を知っている人は多くないでしょうが、万が一、罪に問われた場合、「知らなかった」というのは理由になりません。法諺（ほうげん）（法のことわざ）にも「法の不知は許されない」との趣旨のものがあります。ワケなし女さんのイタズラ心もよくわかりますが、法律に詳しい彼にとっては「ちょっとしたシャレ」で片づけられることではなかったのでしょう。これからは気をつけましょう。